モルガン・スタンレー、ビットコイン・ソラナ・イーサリアム現物ETFを申請｜米大手銀行で初

モルガン・スタンレー、BTC・SOL・ETH現物ETFを申請

米大手投資銀行モルガン・スタンレーは2026年1月6日、SEC（米証券取引委員会）にビットコイン（BTC）、ソラナ（SOL）、イーサリアム（ETH）の現物ETFの登録届出書（Form S-1）を提出したことが明らかになりました。

SECへの提出書類によると、申請されたETFは「モルガン・スタンレー・ビットコイン・トラスト」「モルガン・スタンレー・ソラナ・トラスト」「モルガン・スタンレー・イーサリアム・トラスト」の名称で、各銘柄の価格に連動して、自動的に運用される金融商品です。

米国の大手銀行による仮想通貨（暗号資産）の現物ETF申請は今回が初となりました。

モルガン・スタンレーは近年、仮想通貨分野への関与を段階的に拡大しており、今回のETF申請もその取り組みの延長線上に位置付けられています。

モルガン・スタンレーが示す仮想通貨ETF戦略

現物保有型ETFとしての基本設計

提出書類によれば、モルガン・スタンレー・ビットコイン・トラストはビットコインを直接保有し、市場価格に連動した運用を行う一方、レバレッジやデリバティブは利用せず、原則として現物の追加売買を行わない方針です。

これに対し、モルガン・スタンレー・ソラナ・トラストは、SOLトークンを直接保有して価格に連動する運用に加え、保有するSOLの一部をステーキング運用し、その報酬をファンドの価値に反映させる仕組みとなっています。

また、ステーキング運用には信頼性の高い第三者サービスが活用される予定です。

なお、両ETFの仮想通貨カストディ（保管管理）を担う事業者は現時点で明らかにされておらず、提出済みの登録書類もまだSECで有効化されていません。

市場関係者が注目するモルガン参入のインパクト

今回の申請を受け、市場関係者やアナリストからは複数の見解が示されています。

米モーニングスター社ETFアナリストのブライアン・アーマー氏は「既存のビットコイン投資顧客を自社ETFに移行させれば、後発でも迅速な立ち上げが可能だ」と述べています。

また同氏は、大手銀行の参入によって仮想通貨ETF市場の位置付けが変化し、他の銀行が追随する可能性にも言及しました。

一方、ブルームバーグのジェームズ・セイファート氏は、モルガン・スタンレーがソラナETFまで申請した点に触れ「正直とても驚いた。予想外だった」とX（旧Twitter）上でコメントしています。

仮想通貨を巡る米大手銀行のスタンス転換

今回のETF申請は、米国の銀行が仮想通貨関連ビジネスへの取り組みを広げる動きの中で行われました。

実際、米最大手銀行JPモルガン・チェースは2025年末、機関投資家向けにビットコインの現物取引やデリバレッジ取引サービスの提供を検討していると報じられました。

バンク・オブ・アメリカも2026年1月より、富裕層顧客に対し資産残高に関係なく仮想通貨への投資提案を行うことを発表しています。

米大手銀行は、従来の慎重な関与姿勢から一歩踏み込み、仮想通貨関連サービスの提供を拡大する動きを強めています。

>>最新の仮想通貨ニュースはこちら

Source：SEC提出書類① / SEC提出書類② / SEC提出書類③
サムネイル：AIによる生成画像