アーサー・ヘイズ氏、ビットコイン急落はETF関連ディーラーのヘッジが要因

BitMEX共同創業者のアーサー・ヘイズ氏は、機関投資家のディーラーによるヘッジ行動が、最近のビットコイン価格下落圧力を強めていると示唆した。

2月7日、ヘイズ氏はXへの投稿で、ブラックロックのiShares Bitcoin Trust（IBIT）に連動したストラクチャード金融商品に言及した。

ヘイズ氏、ビットコインETFに潜むリスクを指摘

同氏は、ビットコイン価格の下落が、これらのノートを発行する金融機関にリスクヘッジのための現物売却を強いると主張した。金融業界ではこのプロセスを「デルタヘッジ」と呼ぶ。

ヘイズ氏は、こうしたストラクチャードノートが大手銀行によって発行され、機関投資家にビットコインへのエクスポージャーを提供するものだと説明した。これらの金融商品には、元本保護水準など特定のリスク管理機能が組み込まれている。

市場価格がこれらの所定水準を下回ると、ディーラーはポジションを積極的に調整し、リスク中立を維持する必要がある。

この仕組みは従来の株式市場では標準的なものだが、ヘイズ氏は、暗号資産業界では売りがさらなる売りを呼ぶフィードバックループを生むと指摘した。この力学が資産価格の下落を加速させる要因となる。

ただし、ヘイズ氏は市場を暴落させる「秘密の陰謀」があるとは考えていないと明言した。

同氏は、これらのデリバティブが市場の動きを直接引き起こすものではなく、あくまで上下両方向のボラティリティを増幅させるものだと強調した。

またヘイズ氏は、救済措置がないことにより、レバレッジの自然な解消が進むため、市場はむしろそれを歓迎すべきだと述べた。

このコメントは、暗号資産市場が荒れる週の中で出された。ビットコインは直近、2022年11月のFTX取引所破綻以来の1日最大の下落幅を記録した。

一方で、市場参加者の中にはこの下落要因を、広範なマクロ経済の逆風や量子コンピュータのセキュリティに関する懸念と見る声もある。

参考までに、パンテラ・キャピタルのフランクリン・ビ・ジェネラルパートナーは、その乱高下要因について、典型的な業界ファンドではなく「暗号資産以外の困窮企業」にあるとの見解を示した。

ビ氏によれば、売り手はアジア系の大口プレイヤーと見られる。この企業は、暗号資産に馴染みの深いカウンターパーティーを持たないため、市場監視者からの早期検知を免れたとされる。

同氏の説によれば、この企業は日本円キャリートレードによる資金を使い、バイナンスでレバレッジをかけたマーケットメイク戦略に従事していた可能性が高い。

この2つの分析は、デジタル資産分野における本質的な変化を浮き彫りにしている。

それは、ビットコインの価格動向において、小口投資家のセンチメントだけでなく、複雑な取引戦略がますます影響力を持ってきていることを示す。