ビットコイン(BTC)は、6万8000ドル台で今週の取引を開始した。米国の高インパクトな経済指標が4つ控えており、利下げ期待や暗号資産市場全体のリスク選好に大きな影響を与える可能性がある。
Crypto Fear and Greed Indexは8で、極端な恐怖圏内にある。今週は複数の米連邦準備制度理事会(FRB)関係者による発言も予定されており、一段とボラティリティが高まる見通し。
火曜日には、S&Pグローバルによる製造業およびサービス業のPMI速報値が発表される。これは3月の米国経済活動を早期に示す重要指標。
サービス業PMIは経済全体で最も大きな割合を持つ。予想を上回る結果となれば、FRBの利下げ時期が後ろ倒しとなり、ビットコインを含むリスク資産に圧力をかける可能性。
製造業PMIが50を下回れば、縮小を示唆するシグナルとなり、株式や暗号資産全体で守りの姿勢が強まる可能性。
木曜日発表の新規失業保険申請件数は、労働市場をタイムリーに示す重要指標。直近では3月4日終了週で20万5000件となり、市場予想の21万5000件を下回った。
Trading Economicsによるエコノミスト調査では21万1000件が予想されている。申請件数の増加となれば、FRBの早期利下げ観測を強め、ビットコインにとっては歴史的に追い風となるシグナル。
予想外の減少となれば、2026年第1四半期を通じてデジタル資産に重くのしかかった「高金利・長期間」の見通しが強まる。
金曜日には、改定版ミシガン大学消費者信頼感指数とインフレ期待指標という2つの発表が控える。
いずれも週末の鍵となり、特にインフレ期待の上昇は警戒が必要。FRBは政策決定の際、この指標を重視している。
水曜日に発表される米エネルギー情報局(EIA)の原油在庫統計も不確定要素だ。大幅な在庫減少となれば原油相場が上昇し、インフレ懸念全般が高まる要因となる。
中東情勢が依然として緊迫し、エネルギー市場が不安定な中、今回の統計は特に注目度が高い。
BTCは3月を通じて6万2000ドルから7万6000ドルのレンジで推移している。今回の4つの指標がブレイクアウトのきっかけになるか、それともさらなる調整につながるかは、FRBの利下げスケジュールにどれほど強い影響を及ぼすかにかかっている。

